今後の教育・人材育成を4つのポイントで語る

talk about future education 思考法

最近、ネット記事や新聞で「教育」や「人材育成」というキーワードを頻繁に目にします。私も同じ分野に身をおく者として、今後の教育や人材育成の在り方について改めて考えてみたいと思います。

教育や人材育成に関して、次の4つのポイントで深堀していきます。

  • 誰が(Who
  • 誰に(to Whom)/いつ(When
  • 何を(What
  • どのように(How

1. 誰が(Who)

教育や人材育成をする立場にある人は、いったいどのような人なのでしょうか。そもそも条件や資格といったものが必須なのでしょうか。

一般的に考えると、教育や人材育成を担う主体は、親や、学校の先生、企業の上司、先輩などが考えられます。

果たして、いつ何時も本当にそれは真実といえるでしょうか。私は「何」を教えるかによって、教育や人材育成を担う主体は変わると考えています。(以下の「何を(What)を参照」)

2. 誰に(to Whom)/いつ(When)

次に、教育や人材育成を受ける立場にある人は、どのような人なのでしょうか。「生涯学習」という熟語がありますが、この言葉が意味するように、すべての人が対象となると私は考えています。

経営者や退職した高齢者でも、例外はないと考えます。人は学ぶことをやめた瞬間から成長が止まり、やがては時代に取り残されるようになるでしょう。

逆に言えば、学び続ける人は、限りなく何かしらの結果に繋がっていく可能性が高くなると思います。

3. 何を(What)

教えるまたは学ぶ事柄については次の2つに分けて考えてみます。

  • [A] 時代の流れに影響されない事柄(普遍性、本質)
  • [B] 時代の流れによって変化していく事柄(トレンド、新発見、技術革新)

前者[A]を教える人としては、先に生まれて長く、多くの事柄を学んでいる人が妥当であると思います。つまり、一般的には年長者になる傾向があります。先述した、親や学校の先生、企業の上司、先輩が対象となりえます。

後者[B]を教える人としては、いったいどのような人が相応しいのでしょうか。唯一の正解はないのですが、下記の方々が該当するのではないかと思います。

  • 率先して新しいことに挑戦している方
  • 試行錯誤し続けている方
  • 人と違うことをしている方

この場合は、前者[A]とは違い、教える人が年上であるとは限らないでしょう。同世代または年下の方に教わる機会があるかもしれません。

ここで重要なのは、誰から教育や人材育成をしてもらおうとも、気にする必要は一切ないということです。(かく言う私も、年下の方から日々新しいことを教えて頂いております。)

さて、現在のような変化が速くてノウハウがすぐに陳腐化していく時代においては、前者[A]を習得することは勿論ですが、後者[B]も積極的に学び続けて、時代に適応していかなければいけないと思います。

従って、これからは年齢に関係なく、後者[B]の教育や人材育成ができる人をもっと増やしていく必要があると考えます。

(私も30代前半と、教育や人材育成を語るには早いと思われがちです。しかし、私は今、変化の最前線に身をおいて、試行錯誤の日々を繰り返し、成長しようと走り続けています。)

4. どのように(How)

最後に、教育や人材育成をどのようにすべきか、次の2点で考えてみたいと思います。

  • オーダーメイド型(1対1または少数)
  • マスメディア型(1対不特定多数)

前者は、ほぼリアルタイムで直接学ぶスタイルです。家庭教師などをイメージしてもらうと分かりやすいと思います。当然、サービスの単価は高めになります。

後者は、リアルタイムまたは収録されたコンテンツ(書籍、動画など)から学ぶことになります。不特定多数向けなので、内容は一般化されています。サービスの単価は安めです。

どちらも一長一短はありますが、私はマスメディア型をベースにしつつ、オーダーメイド型を積極的に取り込んでいくことをお勧めします。

人々の価値観が多様化していく時代においては、自分の本当のニーズに適した方法で瞬時にノウハウを習得していくのが効率的です。このような攻めの「自己投資」が必要な時代になってきたと感じます。

この時に注意すべき点は、本当に投資効果のあるサービスかどうか見極める目を持つことです。最初からすべて上手く選別するのは難しいため、やはりある程度の試行錯誤は必要になると思います。

ですが、自己投資が機能してくると、以前とは比べ物にならないほど成長が加速していくでしょう。

まとめ

  • 教育や人材育成を、「誰が」/「誰に」/「何を」/「どのように」の4つのポイントで深堀
  • 現在においては、時代の流れにより変化していく事柄(トレンド、新発見、技術革新)も積極的に学び、時代に適応していくことが重要
  • 本当に優れた「オーダーメイド型」の教育や人材育成のサービスに自己投資するのもよい